企業がビジネスを行うには、社内ネットワークが欠かせません。メールやチャット、データ共有、システムの利用など、様々な業務が社内ネットワークを使って行われています。
このように重要なインフラである社内ネットワークですが、初心者にとっては少しわかりにくく、「仕組みがわからない」、「構築には何が必要なの？」といった疑問や不安があるのではないでしょうか。
この記事では、社内ネットワーク構築に必要な要素の説明から、構築時に検討するポイント、構築の流れ、具体的な事例までを網羅的に解説します。
初心者の方にもわかりやすく説明しますので、ぜひ参考にしてみてください。
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社内ネットワークとは
社内ネットワークとは、企業内の情報システムを結ぶ通信ネットワークです。パソコンやサーバー、OA機器、インターネットなどをつなぎ、通信を可能にします。
社内ネットワークは、従業員間のコミュニケーションやデータ共有、アプリケーションの利用など、企業や組織が業務を行うために必要不可欠なインフラです。
有線LAN・無線LANとは
社内ネットワークの構築において必須となるのが、オフィス内のネットワーク構築です。その際には、有線LANと無線LANのどちらか適切な方を選択する必要があるため、まずは有線LANと無線LANの違いを理解しましょう。
有線LANとは
有線LANは、イーサネットケーブルなどの物理的なケーブルを利用して、様々なデバイスを相互に接続し、情報のやり取りを行うネットワークシステムです。一般的に、オフィスビルや学校、自宅など、限定された範囲内に設置されます。
有線LANは通信速度や安定性の面で無線LANより優れており、大量のデータ転送が発生する場合や、通信断を極力発生させたくない場合に適した通信方法です。また、無線LANと比較して、セキュリティ面でも優れています。しかし、有線LANはケーブルの敷設が必要であり、設置のコストや後のメンテナンスにおいて、無線LANよりも手間がかかる場合があります。
無線LANとは
無線LANは、無線通信技術を利用してデバイス同士をネットワークで接続するシステムです。一般的にはWi-Fiが有名ですが、BluetoothやWiMAXなど、他の規格も無線LANに含まれます。これにより、ケーブルを用いずにインターネットや社内ネットワークにアクセス可能です。
無線LANは設置が手軽で、場所を選ばずに利用できるメリットがあります。また、デバイスの増減やレイアウト変更にも柔軟に対応できます。
一方で無線の特性上、壁や障害物によっては通信が遮断されやすく、通信エリアの確保に工夫が必要です。また、ビルの構造によっては外部からアクセスできるため、セキュリティ対策が求められます。不正アクセスやデータの漏洩を防ぐため、パスワードの設定や暗号化技術の利用が必須です。
WANとは
WANは、広範囲なエリアをカバーするためのネットワークシステムです。このネットワークは、都市間、国間、あるいは大陸間でも通信を可能にし、遠隔地のオフィスや拠点同士を結びます。
社内ネットワークでWANを利用する主な目的は、異なる地域に位置するオフィスや工場、またはデータセンター間の、データ通信やリソースの共有です。これにより、地理的な障壁を越えて効率的なビジネス運営が可能となります。
WANは、遠距離間をつなぐ通信という意味では、インターネットと混同されるケースがあります。しかし、インターネットは不特定多数のユーザーとつながるのに対し、WANは企業内の拠点やデータセンターのみを接続するために構築するという点で大きく異なります。
企業のネットワーク構築の課題
企業のネットワークには、多くの場合に共通する以下の2つの課題があります。構築の際にはこの2つを考慮に入れて、計画を立てることが重要です。
- 運用・管理コストが負担になる
- リモートアクセス環境の準備が必要
運用・管理コストが負担になる
企業のネットワーク構築には多くの利点がありますが、運用・管理コストが負担になりやすいという課題があります。
ネットワークシステムは、常に最新の状態を保ち、セキュリティリスクから保護するために、定期的なメンテナンスやアップデートが不可欠です。これには専門的な知識やスキルが必要で、内部スタッフの教育コストや外部ベンダーへの業務委託費用が発生します。
また、システムの故障やセキュリティインシデントが発生した場合の対応にも、大きなコストがかかります。これらのコストを最小限に抑えつつ、効果的なネットワーク運用を実現するには、初期構築時にしっかりと計画をたて、運用ポリシーを明確にすることが重要です。
リモートアクセス環境の準備が必要
近年の働き方の多様化に伴い、リモートアクセス環境の準備は、企業のネットワーク構築において重要な課題となっています。従業員がオフィス外から安全に企業のネットワークにアクセスするには、セキュアなVPNの構築や二要素認証の導入など、様々なセキュリティ対策が必要です。リモートアクセスは利便性が高い反面、セキュリティとのバランスを保つことが求められます。
また、従業員の教育も重要なポイントです。誤った操作がセキュリティリスクを高めるため、利用者に対する十分なサポート体制と教育プログラムの整備が必要です。
これらの対策を講じることで初めて、安全かつ効率的なリモートアクセス環境の構築が可能となります。
社内ネットワークの構築で見直すべきポイント
社内ネットワークの構築においては、見直すべきポイントが複数あります。ここでは主なポイントとして以下の5つを解説するので、しっかりとおさえておきましょう。
- 有線LANと無線LANの選択
- IPアドレス体系
- 拠点数
- トラフィック量
- セキュリティの強化
有線LANと無線LANの選択
ネットワークの構成を見直すことは、社内ネットワーク構築において重要なステップです。
近年は社内ネットワークを有線LANから無線LANに変更する企業が増えています。その背景には、リモートワークの普及で出社する人数が減り、社内のスペースを有効活用するためにフリーアドレスを採用する企業が増えたことが挙げられます。他にもスマートフォンやタブレットなど、パソコン以外の機器をネットワークに接続する需要が増えたことや、人材の流動性の高まりによって、レイアウトを柔軟に変更するケースが増えたことも大きな理由です。
ただし無線LANは、通信の安定性やセキュリティ面で有線LANに劣る場合があるため、デメリットを補う対策を含めて検討する必要があります。
IPアドレス体系
社内ネットワーク構築においてIPアドレス体系の適切な計画・設計は重要なポイントです。IPアドレス体系が不適切だと、ネットワークの拡張性や運用に影響を及ぼす可能性があります。
下の表にあるように、IPアドレス体系によって利用できるアドレス数が決まっています。クラスAは大規模ネットワーク、クラスBは中規模ネットワーク、クラスCは小規模ネットワークに適しており、システム規模の拡大や変更に伴い、IPアドレスクラスの適切な選定・変更が必要です。
また、IPv4アドレスが将来的に枯渇する可能性もあります。これらの問題を解消するためには、適切なIPアドレスクラスの選定や、IPv6への移行計画など、将来を見据えた体系設計と定期的な見直しが必要です。
| クラス | IPアドレスの最初の数値 | 利用規模 |
| クラスA | 1～126 | 大規模ネットワーク （最大約1600万台） |
| クラスB | 128～191 | 規模ネットワーク （最大約65000台） |
| クラスC | 192～223 | 小規模ネットワーク （最大約254台） |
拠点数
企業の発展や事業展開に伴い拠点数が増加する場合、ネットワークの追加構築作業が発生し、ランニングコストも増加します。拠点間の通信を確保するにはWANの構築が必要ですが、WANにもいくつかの種類があり、種類によって利便性やコストが異なります。
専用線は安定性とセキュリティが高い反面、コストが高くなることが一般的です。一方VPNは、インターネットなどを利用して仮想的なネットワークを構築するため、専用線に比べてコストを抑えられます。しかし、セキュリティ対策が必要な点や、回線の品質が専用線に劣る点などのデメリットもあります。
拠点数増加の頻度をふまえ、利便性やコスト、セキュリティ等のバランスを考慮し、最適なネットワーク構成を選定することが重要です。
トラフィック量
社内ネットワークの効率的な運用には、トラフィック量の適切な管理が必要です。トラフィック量の増加は、通信の遅延やネットワーク機器への負荷増加を引き起こし、業務に悪影響を及ぼす可能性があります。
そのためトラフィックを監視し、トラフィックの増加傾向や通信量の一次的な増加のチェックが必要です。
トラフィックの増加に対しては、帯域の増強やキャッシュサーバーの導入などの対策が必要となる可能性があります。また、大容量のファイル移動を控えるなど、不要なトラフィックを削減するための運用ルールの見直しも効果的です。
トラフィック量の管理によって、社内ネットワークのパフォーマンスの維持・向上が可能となります。
セキュリティの強化
社内ネットワークのセキュリティは、絶えず進化するサイバー攻撃から情報資産を守るために、定期的に最新の状態に見直す必要があります。セキュリティの甘いネットワークは、機密情報の漏洩やサービスの停止、企業イメージの損傷など、甚大なダメージを招く可能性があります。
セキュリティ対策を見直す際には、セキュリティ診断や定期的なパッチの適用、ファイアウォールの強化、アクセス制御の見直し、従業員へのセキュリティ教育など、多岐にわたるアプローチが必要です。また、リモートワークの普及に伴い、外部からのアクセスにも高いセキュリティが求められます。
セキュリティ強化のための投資は、企業の持続可能な成長のためには避けられないものとなっています。
社内ネットワーク構築に必要なもの
社内ネットワークの構築には、ハードウェア、ソフトウェア、セキュリティ対策が必要です。
ハードウェアは、ルーターやスイッチ、ハブ、アクセスポイントなどが挙げられます。社内ネットワーク構築には、これらの機器が必須です。
ソフトウェア面では、ネットワークを管理・監視するためのツールが必要です。これにより、トラフィックの管理や死活監視、不正アクセスの検出などが可能となります。
セキュリティ対策は、ファイアウォールの設置やアンチウイルスソフトの導入、定期的なセキュリティアップデートなどが必要です。これらを適切に配置・設定することで、堅牢な社内ネットワークの構築が可能となります。
社内ネットワーク構築の流れ
社内ネットワーク構築の流れは、大きく分けると以下の3ステップです。順に解説します。
- 要件定義
- 設計・構築
- 運用（監視・保守）
要件定義
社内ネットワーク構築の最初のステップは要件定義です。ここでは、企業のビジネス目標やネットワークに求める性能、予算、将来的な拡張性を考慮し、具体的なネットワークの要求仕様を明確にします。また、セキュリティ要件や法的制約もこの段階で確認が必要です。
要件定義の内容が曖昧だと、必要以上にコストがかかったり通信の遅延が業務に影響したりと、後からトラブルになる可能性が高まります。そのため、クライアントからしっかりと要求を引き出し、要件を明確にして合意することが非常に重要です。
設計・構築
要件定義が完了したら、次は設計・構築フェーズです。定義された要件に基づいて、ハードウェアやソフトウェアの選定、ネットワーク構成の設計が行われます。
設計が完了したら、設計内容に従って機器の設置やコンフィグ設定、ソフトウェアのインストールと設定などを行い、ネットワーク環境を構築していきます。また構築の際には、テスト環境や本番環境でのテストや動作確認も非常に重要です。バックアップ回線への切り替えのようなトラブル時の対応も含めて動作を確認します。
運用（監視・保守）
設計・構築の完了後は運用フェーズに移行し、システムの監視と保守を行います。
ネットワークのパフォーマンスやセキュリティの状態を常にモニタリングし、問題が発生した際に対応を行うのが主な業務です。通信の異常が発生した場合は、メールで通知する仕組みを導入することで、迅速な対応が可能になります。
また、ファームウェアのアップデートのような定期的なメンテナンス作業を行い、システムの安定性を保つのも、運用フェーズの重要な仕事です。
社内ネットワークの構築事例
拠点がなく一つの建物内で完結する場合は、以下のように一つのルーターを経由してインターネットと社内の機器を接続します。社内の機器は必要に応じてスイッチやハブでつないでいきます。
次の事例は複数の拠点間でネットワークを構築する例です。この場合は拠点間をWANでつなぎます。WANは要件に応じて専用線やVPNなどから選択しましょう。
最後に紹介するのは、近年需要が増えている、自宅からリモート接続する事例です。このケースでは、自宅と企業の社内ネットワークをVPNでつなぎ、リモートデスクトップ接続で社内のパソコンにログインする仕組みとなっています。
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まとめ
本記事では社内ネットワーク構築について、ネットワーク構築に必要な要素や見直すべきポイント、構築の流れ、具体的な事例などを解説しました。
社内ネットワークは、企業が業務を行うために欠かせない、重要なインフラです。また近年では、無線LANの普及やリモートワークの需要増加などによって、構築の際の選択肢が大きく広がっています。
そのため、社内ネットワーク構築に必要な知識やスキルの幅が広くなり、構築の難易度が上がっている状況です。一方でネットワークエンジニアにとっては、幅広いスキルを身につけることで、活躍するチャンスがより大きくなっているともいえます。
本記事を参考に社内ネットワーク構築の全体像やトレンドを理解し、多くの現場に求められるネットワークエンジニアをぜひ目指してみてください。
